2025年に開催予定の万博!
そんな中、話題になっているのは、2024年1月1日の石川県能登地方で震度7の地震がありました。
その地震の復旧支援のお金がかかるので万博をするのではなく、復旧支援にお金を使い万博は中止した方が良いのではないかと言われています。
そこでこの記事では
・大阪万博2025中止理由の過去前例や可能性?
・万博中止で違約金が1000億超えでできない?
について詳しく解説していきますね。
まずは実際に万博を中止した方が良いと言われている理由について見ていきましょう。
実際の万博を中止した方が良いと言う意見がこちらです。
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万博中止しろと批判殺到!
今回、万博は中止した方が良いと言う意見が日本全国でかなり多くなっています。
実際のコメントがこちらとなっています。
石川県のライフライン、道、たくさんの家屋、そして何よりもそこに住むたくさんの人間の命。
そういうのを放ったらかして、
税金である膨大な国費を使って、まさか関西万博なんか
やらないですよね。#万博中止— 毬谷友子 🕊 TOMOKO MARIYA (@mariyatomoko) January 1, 2024
もう大阪万博に我々の税金13兆も垂れ流すなんてバカらしい話は他に無いよ。
万博即時中止して復興に使うべき。
3割しか行かなくて、9割が無駄だと考える万博と被災地復興とどっちが大事かは明らか。#万博中止 pic.twitter.com/7dqun7nXXM— クリオコート (@Now_On_Air_2010) January 1, 2024
地震大国日本が、いまだにこんな避難所生活‼️
防災計画はどうなってるの?
軍事費に43兆円投入するより前にやるべきことがあるでしょ💢
万博開催する前にやることあるって!今すぐ、万博中止して被災地にお金を使え!
今すぐ、万博中止して復興にお金を使え!#万博中止 https://t.co/3de5vO9SBZ pic.twitter.com/4oGLxXtn7a— ふっちゃん (@ashitawawatashi) January 1, 2024
こちらのコメントを見ていただいてもわかりますが、やはり万博は中止してほしいと言う意見が多いようですね。
実際に万博はここまで中止してほしいと言われている理由がこちらとなっています。
石川県地震の影響での大阪万博中止提案
こちらを見ていただいても分かる通り、確かに中止になってほしいと言われるのも仕方がありませんね。
それでは、さらに詳しく解説していきます!
1. 石川県に大地震、復旧に大金が必要になります。万博は中止して費用を災害復旧の費用に充てて欲しいから
石川県の能登地方で発生した震度7の地震は、地域全体に甚大な被害をもたらしました。
建物やインフラの損傷、人的被害が発生し、地元住民の生活が脅かされています。
このような状況下で、大阪での万博開催は無謀と言えるでしょう。
万博中止にして予算を被災地に使おう!#万博中止 pic.twitter.com/5xVA9uep7F
— 缶ツルコの充電させてもらえませんか (@am_z2h) January 1, 2024
震災復旧には膨大な費用が必要です。
地域社会の再建、被災者への支援、インフラの修復など多岐にわたる課題があります。
そのため、予定されていた大阪の国際イベントを中止し、その費用を石川県の震災復旧に充てることが、国の責任であると考えます。
2. 1兆円の莫大な費用が大阪万博でかかり、税金で賄われるのが嫌で 災害の復旧に当てられた方が、国民は嬉しいから
大阪での国際博覧会の開催には膨大な予算が必要です。
施設の建設、運営費用、セキュリティの強化など多くの項目で費用がかさんでいます。
その総額は1兆円にも及び、これを賄うためには国民の税金が利用されることになります。
こども食堂が全国9000以上にもなり、学校給食も酷いものになった。でも「カジノのための万博」には湯水のように公金を投入し、維新のパーティー券を購入する親密企業が事業を受注している…?狂ってるとしか言いようがない。#万博中止 #維新の暴走を止めよう pic.twitter.com/kNoMJ77FVM
— バジ🐒選挙で変えよう (@bazyry2hashiru) December 25, 2023
しかし、国民はすでに増税や税金負担の増加に悩まされています。その上、災害が発生した地域があり、その復旧のためにも資金が必要です。
万博の中止によって浮く1兆円を、被災地への支援や予防策の強化に回すことは、国民全体の幸福感向上に繋がるでしょう。
3. 半年で使わなくなる万博の施設を作るより、その後も一生使い続ける石川の能登半島の復旧に使って欲しいから
大阪での万博の施設は、開催期間が終われば大半が使用されなくなります。一方で、石川県の能登半島では長期にわたり復旧が必要です。
これに対して、半年で使用されなくなる施設を新たに作り上げることは、国家の資源と予算を非効率的に使用することになります。
国民がなんで大阪維新の失策を
大切な税金で尻拭いせなあかんの?
大阪万博中止でええやん https://t.co/i7I3EOG0Kw pic.twitter.com/OMWbLEf62p
— ふじやま@MewtwoXY (@NK72417900) December 28, 2023
そこで、万博の中止によって得られる資金やリソースを、将来的にも地域社会が恩恵を受けられるような形で使用するべきです。
例えば、被災地の基盤整備、教育機関の充実、地域振興策などに資金を投入すれば、災害の復旧だけでなく、将来の持続可能な発展にも寄与できるでしょう。
それでは前例があるのかどうかについて詳しく見ていきましょう。
万博中止理由の過去前例は?
本当に中止されたと言う前例は日本ではあるのか?そして世界ではあるのか?解説していきます。
日本でかつて万博を中止した事はあるのか?
まず過去に開催された愛知万博では、もちろん日本は中止はしていませんね。
そして今までに万博が日本で開かれたのは愛知万博だけです。そのことから考えてみてもわかりますが、中止した事はありません。
それでは海外で中止されたのかどうか過去について見ていきましょう。
世界で過去に万博を中止した事例はあるのか?
実際の過去の事例がこちらとなっています。
現在までに、大阪万博と同じく「一般博」「登録博」を中止にした国は一つもありません。
ネット上で話題になっている東京の世界都市博覧会(都市博)は、万博とはまったく関連のない別のイベントです。
23年に開催予定であったが、中止が確定したアルゼンチンのブエノスアイレス国際博覧会は「認定博」と呼ばれ、これもまた大阪万博とは異なる区分に属しています。
確かにこのような大きな災害があれば日本としても復旧を目指してほしいですね。
ただし、万博を開催することによって、海外の人たちが日本にさらに来やすくなって、お金もたくさん落としてくれると、その分税金が増えて、結果的に復旧支援ができると言う流れになっていく可能性も十分に考えられます。
なので、一概に万博を中止することだけが正義ではないので、これから国も十分に検討していてほしいですね!
それでは、続いて 万博の中止には意見を聞く金がかかることについても見ていきましょう。
万博中止で違約金が1000億超えでできない?
実際に万博については中止するとなれば莫大な違約金がかかることがわかっています。実際に以下のような違約金がかかると言われています。
一例をあげると、中止する際には各国へ支払う「違約金」があります。一見もったいないように見えますが、今なら350億円。中止の決断が遅れ、4月13日以降になれば844億円に及びます。ホテルのキャンセル料金と似ています。
http://daishoren.org/topics/%E8%87%AA%E6%B2%BB%E4%BD%93%E6%94%BF%E7%AD%96/4456.html
こちらを見ていただいても分かる通り、確かに違約金については本当にとんでもない金額がかかっていくようですね。実際に今なら350億円で違約金を払えば中止できると書いてありますが、これは11月のことです。
すでに2ヶ月以上経過してしまっていることから考えてみても、おそらく違約金については相当な金額がかかりますね。
また2024年4月13日以降に違約金を払うとすれば844億円かかると言うことで 相当な金額がかかってしまうことがわかっています。
これは違約金を払って中止するのも慎重になるのも当然ですね。今後また新しい情報が分かり次第記事を更新していきます。
それでは最後に記事の内容をまとめていきます!
まとめ
違約金を払って家を中止してほしいと言うコメントが多い。
・万博中止理由の過去前例は?
過去に日本でも世界でも万博が中止された過去はない。前例がなく考えづらい。
・万博中止で違約金が1000億超えでできない?
違約金は844億円以上かかる可能性が高い。